TDL30周年 集客術と次の戦略

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　日本初のテーマパーク、東京ディズニーランド（ＴＤＬ）が１５日、開業３０年を迎えた。開園以降、ユニバーサル・スタジオ・ジャパン（ＵＳＪ）などのテーマパークが全国に建設されたが、ＴＤＬは新たなアトラクションの投入や徹底したサービスでファンを飽きさせず、東京ディズニーシー（ＴＤＳ）を含む東京ディズニーリゾートの業界シェアは約４割と独走状態が続く。少子化の影響でテーマパーク市場の縮小が続く中、生き残りをかけた新たな集客への模索が続く。【西浦久雄、横山三加子】

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　◇シェア独走４割

　「好調の理由はリピーターの多さ。ファミリー層を重視し、その時の子どもが大人になってからの来園にもつなげている」。元オリエンタルランド社員の経営コンサルタント、福島文二郎氏はＴＤＬ快進撃の理由をこう説明する。

　運営会社オリエンタルランドの業績は開業以来３０年にわたって好調を持続。１３年３月期の連結売上高は過去最高の３８５４億円（前期比７％増）を記録する見込みだ。

　開業以来の目玉ショー、エレクトリカルパレード（開始８５年）は今も一番人気だが、ビッグサンダー・マウンテン（同８７年）、スター・ツアーズ（８９年）、スプラッシュ・マウンテン（９２年）など２、３年おきに大型アトラクションを投入し、二の矢三の矢を欠かさない。１２年度の入園者数も２７５０万人と過去最多を更新した。同社は「新アトラクションのトイ・ストーリー・マニアの人気が大きかった」と話す。

　バブル崩壊以降は伸び悩み気味だった集客力も、０１年９月にＴＤＳを開業させたことで年２５００万人の大台を達成した。

　しかしテーマパークは、多くの娯楽・レジャー業界が少子高齢化でしぼむパイを奪い合う弱肉強食の市場だ。他のテーマパーク関係者は「熱心なリピーター頼みだけでなく、シニア層や海外など新たな顧客獲得に向けた対策が必要」と指摘する。

　ディズニーも危機感を強め、４０代以上の集客や外国人客取り込みなどを掲げるほか、大ヒットした日本独自キャラクター「ダッフィー」など関連グッズの販売や飲食施設による収益強化を図る。ただ、震災影響や日中関係悪化で来日外国人の中心だった中国人の来日が急減したままだ。

　ＴＤＬ３０年を迎え、オリエンタルランドの加賀見俊夫会長は１５日の記念式典で「皆さんにたくさんの幸せを感じてもらえるよう進化を続ける」と訴えた。新しいアイデアでファンを獲得してきたディズニーが、新たな地平を切り開けるのか注目される。

　◇日本のテーマパーク◇

　東京ディズニーランドが開園した８３年以降、全国でテーマパークが相次いでオープンした。バブルがはじけて以降、経営悪化で破綻する業者も出始めた。中にはエイチ・アイ・エスの子会社となったハウステンボス（長崎県佐世保市）のように大手資本の支援で営業を継続する業者もいる。

　経済産業省の調査では、全国のテーマパーク来園者数は０３年度の７４４２万人をピークに漸減が続き、震災影響で東京ディズニーリゾートなど東日本の施設が一時休業した１１年度は６６９４万人にまで落ち込んだ。

　市場規模が縮小する中、アジアからの来日客の獲得を目指したが、日中関係の悪化で中国人来日が激減しており、戦略の見直しも必要になっている。

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